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東京23区の新築マンションの平均価格が、7000万円の大台を突破した。片や、販売戸数が激減したにもかかわらず、契約率は好調とされる70％を下回り続けている。2019年の暴落説が流れる中、現役世代に加えて住み替えを考える中高年も、様子見に回っているのだ。だが、本当に暴落は起きるのか？ この市況でも後悔しない物件選びはできるのか？ 高騰時代における、一生モノの住み処選びを指南する。 ダイヤモンド編集部・宮原啓彰、中村正毅／本誌委嘱記者・大根田康介 ※『週刊ダイヤモンド』2018年12月1日号より転載
【本誌独自】 東西2300物件大調査!! 「住んで良し」「売って良し」を両立！
住み替えで起きやすい想定外の出費やローン返済の負担増。終の住み処選びにおける最悪の失敗は、ずさんな資金計画による老後破産だ。転ばぬ先のつえの王道テクニックを押さえよう。
「終の住み処」の選択肢が分かれば、その実現に向けて夢は広がるはず。だが、忘れてはならないのは費用だ。住み替えや建て替え、リフォームに掛かるお金と制度を明らかにする。
一口に「終の住み処」といっても、住み替え以外に、建て替えやリフォーム、高齢者施設への入居と多岐にわたる。ここでは、予算とライフスタイルに応じたその選び方を指南する。
都心回帰の受け皿となっている東京都中央区や江東区といった都心部の自治体が、相次いで「マンション規制」に乗り出している。
若年層が郊外の戸建てに流れているのは、中高年が高いお金で都心マンションを買うせい──。前回の覆面座談会では、そんな不動産のプロの本音が飛び出した。
【不動産業界インサイダー地下座談会】 不動産業界の“ウラ”を知り尽くすプロたちは、今の不動産市況をどう見ているのか？ 本誌は、不動産業界人による本音トークの座談会を3時間にわたり開催した。
【選手村が坪300万円切れば相場下落も】 2019年、マンション市場はどうなるのか。ちまたで流れる暴落論と、市況を左右しかねない増税や五輪選手村の販売開始といった予定イベントの影響を検証した。
2013年に創刊100周年を迎えた『週刊ダイヤモンド』は、書店で一番売れているビジネス誌。昔も今も“ビジネスパーソンのパートナー”として、常に変化する時代をキャッチし、鋭く取材対象に斬り込み、わかりやすく読者にお伝えしてきました。その中から選りすぐりの記事をお届けします。 ※ cakes版では、一部の漢字が簡略体で表記されている場合があります。内容は『週刊ダイヤモンド』本誌の編集当時のものです。 Twitter：@diamondweekly Facebook：http://www.facebook.com/diamondweekly
