第10回 アップルはなぜ繊維の東レを日本での最初のパートナーとして選んだのか?

アップルコンピュータの日本での「最初の」パートナー候補は、なんと繊維会社の東レの子会社、「東レリサーチセンター」でした。

東レリサーチセンターでは、アップルとの「見合い話」は、社長の伊藤にすでに報告されていました。東レにとっても、脱繊維の先鞭をつけるのには格好の案件です。伊藤の反応は予想以上に積極的で「ぜひ交渉をまとめよ」というゴーサインが出ます。とうとう日本でアップルの提携先が決まろうとしていました。

水島のESDを置き去りにして、東レとアップルの経営陣が合弁に向けて走り出します。

登場人物たち

スティーブ・ジョブズ 言わずと知れた、アップルコンピューターの創業者。1976年に創業し、1980年に株式上場して2億ドルの資産を手にした。その後、自分がスカウトしたジョン・スカリーにアップルコンピューターを追放されるが、1996年にアップルに復帰。iMac, iPod, iPhone などの革新的プロダクトを発表しアップルを時価総額世界一の企業にする。

水島敏雄  東京で「ESDラボラトリー」という小さな会社を営む。マイコンの技術を応用し、分析、測定のための理化学機器の開発を行うために作った会社で、ESDという名称は、 Electronics Systems Development の頭文字をとっている。東レの研究員として働いていた時代から大型コンピュータや技術計算用のミニコンに通じており、マイクロコンピュータの動向には早くから注目していた。ESDは日本初のアップルコンピューターの代理店となる。

『スティーブズ』

曽田敦彦 構造不況の中、業績が芳しくない東レが、「脱繊維」を掲げ新分野として取り組んできたのが磁気素材の分野だった。ソニーのベータマックス用としてはさらに薄地で耐久性のあるテープ素材の開発が必要で、45歳になる曽田はこのプロジェクトの中心として部下に20名以上の研究員を従えている。地味で根気のいる仕事ではあったが、東レがハイテク新素材メーカーへステップアップする上でこのプロジェクトは重要な意味を持っていた。


東レリサーチセンターは、東レから分離独立してちょうど1年を経過したところだった。本社の研究部門をクライアントとするこの子会社の仕事は、必然的に多くが調査分析となっていった。したがって、60名に上る調査分析部隊は独立前から引き続き開発研究の中心である滋賀大津に置かれていたが、営業および管理部門に属する数名は東京本社に置かれた。言うまでもなく東京部隊のミッションは、この新しい子会社の事業拡大である。東レリサーチセンターの社長は、本社常務取締役で研究部門総責任者でもある伊藤が兼ねているため、こまごまとした意思決定は、曽田と同じく研究畑出身の取締役山田耕一に任されていた。

この新会社の事業拡大を使命としている山田もアップルからの手紙には大喜びだった。独立採算のメドを立てなければならない側として「アップルⅡ」は、うってつけの商品である。曽田は山田の代理としてこのスティーブ・シャンクに電話を入れることになった。夏時間では、日本の朝9時は、アメリカ西海岸の夕方5時にあたる。事前に国際電話の申請を済ませた曽田は、その日、いつもより早く出社すると、日本での面会の段取りを確認した。

スティーブ・シャンクが羽田国際空港に降り立ったのは、日本から曽田の電話を受け取ってわずか数日後のことであった。6月下旬の東京は、梅雨特有のじめっとした蒸し暑い日が始まっていた。

日本橋の東レリサーチセンターの応接室でシャンクを応対したのは、取締役の山田耕一と曽田の2名であった。手紙の主は三十代そこそこに見える青年であった。山田も曽田も壮年であったが、特に五十代中盤に差し掛かった山田とシャンクの提携話は少々奇妙でもあった。

「東レの名前はもちろん知ってますよ」

シャンクは、応接室に通されると開口一番にそう言った。かつて米国企業の駐在員として日本に住んでいたという。親日派であるという言葉に、場の空気は一気に和んだ。山田はできたての東レリサーチセンターのパンフレットを示しながら、事業の概要を説明した。それを通訳するのは曽田の役割である。

シャンクは外見とは不釣り合いなくらいに慎重でゆっくりとした語り口で、アップルが日本市場を重視しはじめていると説明した。アップル本体には日本市場の基盤がないため、力のある代理店を探しているという。

これに対し山田は、この東レリサーチセンターが東レの技術力を活かした事業展開を狙っていると話した。「脱繊維」が東レのこれからのスローガンであり、その先鞭を付けるのが、東レリサーチセンターの役割である。東レのノウハウをパッケージ化してゆくことを指針として持つ東レリサーチセンターにとって、アップルは低価格なラボラトリーオートメーションシステムの参入糸口と思われた。

シャンクの話ぶりから、アップルの経営陣が日本市場でのアップルのシェアが相対的に低くなっていることに危機感を持っていることがうかがえた。資本力のあるマスターディストリビューターの力を借りて、アップルのシェアを引き上げたいというのが彼らの狙いのようだ。

面会を終えたシャンクは宿泊先である大手町のパレスホテルに戻ると、さっそく東レリサーチセンターからの情報を整理した。その日のミーティングを通して、この会社はアップルの日本市場のパートナーとして極めて有力という印象を抱いた。

まず第1の理由は、親会社の東レそのものがコンピュータメーカーではないということである。自社でコンピュータ製品を持つ企業だと、アップルの技術が盗まれる危険をともなう。パートナーとしては不適切である。2点目は、その資本力だった。東レはいわずと知れた三井財閥系の一部上場企業である。資本力のある企業をマスターディストリビューターとすることで日本でのアップルのシェアを引き上げようというのは、もともとカーターの強い考えだった。そして3点目は、技術力である。山田らの話によれば、東レリサーチセンターは東レの研究開発部門であるだけでなく、強力なアップルⅡのユーザーでもあるらしい。

無論、シャンク自身繊維メーカーと組むということに抵抗はあった。だが、これ以上の条件を期待してさらに時間を費やすことは、いまのアップルにとって得策ではない。翌々日、シャンクは早々に帰国し、この状況を報告書として上司のカーターに提出した。この日以降、東レリサーチセンターとアップルは具体的に交渉を開始することへゴーサインが出たのだ。

一方の東レリサーチセンターでは、このアップルとの「見合い話」は、本社役員を兼任する社長の伊藤にすでに報告されていた。東レにとっても、脱繊維の先鞭をつけるのには格好の案件である。伊藤の反応は予想以上に積極的であった。「ぜひ交渉をまとめよ」という伊藤からのゴーサインが出ると、山田は曽田に、さらに詳細な条件交渉をアップルと進めるよう指示した。

曽田は、一方でこれまで水島に断りなくアップルと直接コンタクトを取っていることを後ろめたく感じていた。そのせいで、ここのところ連絡も遠のきがちになっていた。アップルと東レリサーチセンターとの提携話を明かしたら、水島は烈火のごとく怒るやもしれない。去った水島にとって、古巣の東レ系企業はデリケートな存在であることは間違いない。が、いよいよ水島にそれを告げなければならない時期が来た。


再び、かつてベンチャーだったアップルの製品に胸をときめかしていたあの時代の空気感を若い世代に伝えたい!!

この連載について

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林檎の樹の下で -アップルコンピュータジャパン物語- ✕スティーブズ外伝

うめ(小沢高広・妹尾朝子) /斎藤 由多加

ふたりのスティーブ、ジョブズとウォズニアックが設立したアップルコンピューターは、1977年4月、サンフランシスコで開催されたウェストコーストコンピュータフェアに出展した。ジョブズがこだわりにこだわったベージュ色の本体の数が足りないので...もっと読む

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